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クラブ2026-08-12

横浜F・マリノスの決算 — 売上高・スポンサー収入・営業利益(2025年度)

Pitchonomics 編集部

横浜F・マリノスの2025年度の入場料収入は15億3000万円で、前年から2億1100万円減った。この減少額は、2026-27シーズンのJ1に所属する20クラブのうち、前年と決算期間の長さが揃う19クラブで最も大きい。同じ年、ホームゲームの開催にかかる試合関連経費は6億3600万円から7億7300万円へ1億3700万円増えている。

この定点記事は、開示された事実と編集部の見立てを分けて書く。

経営の全体像

横浜F・マリノスの決算(単位: 百万円。▲は負の値)
項目2024年度2024-02-01〜2025-01-31・12か月2025年度2025-02-01〜2026-01-31・12か月
収入
売上高7,3337,751
スポンサー収入2,7622,871
入場料収入1,7411,530
物販収入1,1071,171
Jリーグ配分金489622
移籍補償金等収入18964
アカデミー関連収入00
女子チーム関連収入00
その他収入1,216593
費用
売上原価5,2375,849
トップチーム人件費2,3662,730
トップチーム運営経費902676
試合関連経費(ホームゲーム開催費)636773
物販関連費687747
移籍関連費用542923
アカデミー関連経費00
女子チーム関連経費00
その他売上原価1040
利益
販売費および一般管理費1,8891,615
営業利益(▲損失)207287
経常利益(▲損失)187274
当期純利益(▲損失)93

前年からの変化

2024年度から2025年度にかけて、売上高が5.7%増え、同じ期間にスポンサー収入が3.9%増え、入場料収入が12.1%減り、トップチーム人件費が15.4%増え、営業利益が8000万円改善した。

前年からの変化(金額は百万円。収入・費用は率、利益は差分。▲は負の値)
指標2024年度2025年度変化
売上高7,3337,751+5.7%
スポンサー収入2,7622,871+3.9%
入場料収入1,7411,530▲12.1%
トップチーム人件費2,3662,730+15.4%
営業利益(▲損失)207287+80

20クラブの中での位置

横浜F・マリノスの売上高は20クラブ中7番目。

指標ごとの位置(金額は百万円。▲は負の値)
指標横浜F・マリノス20クラブの中で
売上高7,75120クラブ中7番目
スポンサー収入2,87120クラブ中9番目
入場料収入1,53020クラブ中3番目
トップチーム人件費2,73020クラブ中8番目
営業利益(▲損失)28720クラブ中6番目
20クラブの売上高と横浜F・マリノスの位置20クラブの売上高を降順に並べた横棒グラフ。軸は0から200億円まで。横浜F・マリノスは20クラブ中7番目の位置にある。050100150200浦和レッズ川崎フロンターレガンバ大阪ヴィッセル神戸サンフレッチェ広島鹿島アントラーズ横浜F・マリノスFC東京FC町田ゼルビア名古屋グランパスセレッソ大阪清水エスパルス柏レイソル東京ヴェルディ京都サンガF.C.ジェフユナイテッド千葉アビスパ福岡V・ファーレン長崎ファジアーノ岡山(5か月)水戸ホーリーホック
20クラブの売上高と横浜F・マリノスの位置(単位: 億円。軸は0から200億円まで)。 濃い1本が横浜F・マリノスである。同じ数字は上の表にある。
売上高に占める内訳の構成比(%)
項目横浜F・マリノス20クラブ合計
スポンサー収入37.0%42.2%
入場料収入19.7%18.5%
物販収入15.1%9.7%
Jリーグ配分金8.0%6.3%
その他20.1%23.3%
横浜F・マリノスと20クラブ合計の売上高の構成比横浜F・マリノスと20クラブ合計の、売上高に占める内訳の構成比を並べた100%積み上げ横棒グラフ。横浜F・マリノスはスポンサー収入37.0%、入場料収入19.7%、物販収入15.1%、Jリーグ配分金8.0%、その他20.1%。横浜F・マリノス20クラブ合計
  • スポンサー収入
  • 入場料収入
  • 物販収入
  • Jリーグ配分金
  • その他
横浜F・マリノスと20クラブ合計の売上高の構成比(100%積み上げ。項目の順序は全記事で同じ)。同じ数字は上の表にある。

順位は上の指標の値を降順に並べた結果であり、優劣の評価ではない。「その他」には移籍補償金等収入・アカデミー関連収入・女子チーム関連収入・その他収入が入る。決算期間が20クラブで揃っていない年であり、期間の長さが違うクラブの比率を並べている。

このクラブについて

事実① 収入の側は減り、費用の側は増えた

順位表に載っているのは5つの指標である。横浜FMは2025年度、売上高77億5100万円が7番目、スポンサー収入28億7100万円が9番目、トップチーム人件費27億3000万円が8番目、入場料収入15億3000万円が3番目、営業利益2億8700万円が6番目にある。前年度は売上高5番目・入場料収入3番目で、入場料収入の順位は変わっていない。額の順位は変わらないまま、額そのものは減っている。

決算一覧は費用の側に「試合関連経費(ホームゲーム開催費)」という行を持っている。この行に付いている定義は「ホームゲーム開催に係る費用」である。横浜FMのこの行は、2024年度が6億3600万円、2025年度が7億7300万円で、いずれも20クラブの2番目に大きい。売上高に占める割合10.0%は3番目である。

入場料収入のほうには「リーグ戦・カップ戦等の入場料収入」という定義が付いている。入場料収入が減って試合関連経費が増えたクラブは、19クラブのうち横浜FMとアビスパ福岡の2つである。

事実② 割合は1年で36.5%から50.5%になった

この2行は、リーグが収入と費用を対にして開示している4事業(アカデミー・物販・女子チーム・移籍)には入っていない。したがって引き算はできない——引いた差が何を指すのかを、資料が定めていないからである。できるのは、片方がもう片方の何割にあたるかを見ることだけで、その割合もリーグが公表している値ではない。開示された2つの値を割ったものである。

横浜FMでは、試合関連経費が入場料収入に占める割合が、2024年度の36.5%から2025年度の50.5%になった。20クラブで並べると、2024年度に50%を超えていたのは4クラブで、横浜FMはその中にいない(9番目である)。2025年度は5クラブになり、増えた1つが横浜FMだった。残る4クラブは、水戸ホーリーホック・FC町田ゼルビア・V・ファーレン長崎・セレッソ大阪である。

売上高そのものは4億1800万円増えている。8項目のうち最も大きく動いたのは移籍補償金等収入で、1800万円から9億6400万円へ9億4600万円増えた。逆にその他収入は12億1600万円から5億9300万円へ6億2300万円減っている。費用の側では、トップチーム運営経費が9億200万円から6億7600万円へ2億2600万円減り、この減少額は19クラブで最も大きい。移籍関連費用は5億4200万円から9億2300万円へ3億8100万円増え、この増加額は19クラブで最も大きい。営業利益は2億700万円から2億8700万円へ8000万円増えた。

横浜FMは2024年度・2025年度ともJ1に所属し、決算期間はどちらも12か月(2月1日〜翌1月31日)である。

編集部の見立て — 同じ出来事の両側にある2行が、対になっていない

ここから先は編集部の見立てである。仮説として読んでほしい。

入場料収入は観客が払った金であり、試合関連経費は試合を開くためにクラブが払った金である。2つは同じ出来事の両側にある。にもかかわらず、決算一覧はこの2行を対として扱っていない。対になっているのはアカデミー・物販・女子チーム・移籍の4事業で、そこでは収入と費用が同じ事業名を持っている。試合については、費用の側にだけ「ホームゲーム開催費」という名前があり、収入の側は「リーグ戦・カップ戦等の入場料収入」である。カップ戦の入場料が入る収入と、ホームゲームの開催費が、そもそも同じ範囲を数えていない。

だからこの記事は割合しか出していない。そして割合を出しても、分からないことが1つ残る。この2年度で、横浜FMが主催した試合が何試合だったのかを、決算一覧は書いていない。割合が36.5%から50.5%へ動いたことは表から読めるが、それが1試合あたりの話なのか試合数の話なのかは、表からは分けられない。

したがって編集部の見立ては、この2行は読者に最も近い2行でありながら、決算一覧の中で最も読み解きにくい組み合わせだ、というものである。観客の側から決算を見ようとすると、20クラブの表はここで止まる。

提言 — 決算一覧に、その期間のホームゲーム開催数を1列

提言は、横浜FMにではなくリーグの開示の形に向ける。決算一覧に、その決算期間に含まれるホームゲームの開催数を1列足してほしい。

新しい数字を集める必要はない。試合の日程はリーグ自身が組んでいて、どの試合がどのクラブの主催かも決まっている。決算期間はすでに表の列になっているので、その期間に何試合が入るかは、いま持っている情報だけで書ける。

それだけで、入場料収入と試合関連経費という読者に最も近い2行が、1試合あたりで読めるようになる。決算期間が20クラブで揃っていない年ほど、この列は効く。5か月の期と12か月の期で試合数が違うことは、金額だけを並べた表からは見えない。

この提言への反論

反論はある。ホームゲームといってもリーグ戦・カップ戦・国際大会で規模も収入も違い、開催数を1つの数字にすると、かえって粗い割り算を招く、という反論である。実際、この記事が出した50.5%という割合も、そういう粗さを含んでいる。

だからこの提言は、1試合あたりの額を作れというものではない。分母を読者が知れるようにしてほしい、というだけである。どう割るか、そもそも割ってよいかを決めるのは、読む側の仕事である。

自分の表にある不利な事実も置いておく。横浜FMの営業利益は、入場料収入が19クラブで最も大きく減った同じ年に、2億700万円から2億8700万円へ8000万円増えている。この記事は、観客から入る金が減ったことでクラブの結果が悪くなった、という話をしているのではない。

比べないこと

「試合関連経費」に何が入るかは、定義が揃っているかを確かめられないので、リーグの外の数字とは比べていない。入場料収入と開催費の関係は、スタジアムの所有形態によって大きく変わる論点で、この記事の見立てに最も効く材料でもある。本媒体の方法はメソドロジーにまとめてある。

入場者数も、この記事は測っていない。決算一覧に入場者数の行は無く、本媒体もその数字を持っていない。だから「1人あたり」の話は一切していない。

入場料収入が減って試合関連経費が増えたもう1つのクラブはアビスパ福岡であり、2025年度にこの割合が50%を超えていた残る4クラブは水戸ホーリーホック・FC町田ゼルビア・V・ファーレン長崎・セレッソ大阪である。同じ物差しで並べた各クラブの記録はそれぞれの記事にあり、20クラブの一覧は親記事にある。

この記事の物差し(要約)

対象は横浜F・マリノスの2024年度(決算期間 2024-02-01〜2025-01-31・12か月)・2025年度(決算期間 2025-02-01〜2026-01-31・12か月)。

指標の値は、公益社団法人日本プロサッカーリーグが公表した決算一覧から取っている[1][2]。

次の指標は、上の表の数字を素直に読むと誤る。定義を要約せずそのまま置く。

物販収入
グッズ等の物販収入。代理店に委託販売しているクラブがあり、取扱高総額でのクラブ間比較はできない(資料注記3)
物販関連費
物販に係る原価・費用(注記3は収入側と同じ)
アカデミー関連収入
育成・普及事業の収入。別法人(NPO等)へ移管している場合は含まれない(資料注記2)
アカデミー関連経費
育成・普及事業の費用(注記2は収入側と同じ)
トップチーム人件費
トップチームの選手・監督・コーチ等の人件費。2024年度より移籍関連費用を内数から外出ししており、それ以前の年度と単純比較できない
移籍関連費用
選手獲得に伴う移籍金等。2024年度より人件費から外出し

各項目の定義は、Jリーグの開示資料(クラブ決算一覧・クラブ経営情報開示資料)の項目名と注記に対応させて Pitchonomics が整理したものである。リーグが定義として公表した文そのものではない。

各指標の定義と、20クラブを同じ物差しで並べるにあたっての条件は親記事にまとめてある。18クラブが増収し、営業損失クラブは4から5に増えた — 2026-27シーズンのJ1に所属する20クラブの決算を2年分並べた

出典・脚注
  1. [1]公益社団法人日本プロサッカーリーグ「2025年度 クラブ決算一覧」 · 2026-07-24 · 2026-08-04確認 リンク アーカイブ
  2. [2]公益社団法人日本プロサッカーリーグ「2024年度 クラブ決算一覧」 · 2025-07-29 · 2026-08-06確認 リンク アーカイブ