京都サンガF.C.の決算 — 売上高・スポンサー収入・営業利益（2025年度）

このクラブについて

事実① 額では9番目、割合では1番目

順位表に載っているのは5つの指標である。京都は2025年度、売上高44億3500万円が15番目、スポンサー収入23億7100万円が13番目、入場料収入8億9100万円が13番目、トップチーム人件費17億2600万円が15番目、営業利益2億9400万円が5番目にある。前年度は営業利益が12番目で、そこだけが大きく動いた。

順位表の外にある費用の行を見ると、移籍関連費用が6億800万円で、額としては20クラブの9番目である。ところが売上高に占める割合13.7%は20クラブで最も高い。2番目はＦＣ町田ゼルビアの13.0%だった。前年度の京都は3億3500万円・9.0%で、割合の順位は6番目である。1年で5つ上がった。

移籍補償金等収入のほうは2億600万円から2億9500万円になった。移籍は、リーグが収入と費用を別の行で開示している4事業（アカデミー・物販・女子チーム・移籍）の1つである。この2行を引くと、費用が収入を上回る幅は1億2900万円から3億1300万円になる。これは公表値ではなく、開示された2つの値の引き算である。この金額が何件の移籍で構成されているのかは開示されておらず、分かるのは合算だけである。

事実② 収入8項目のうち、減った項目が1つも無い

増収は7億1500万円である（37億2000万円 → 44億3500万円、19.2%増）。収入8項目のうち7項目が増え、女子チーム関連収入は2年度とも0円だった。前年から減った項目が1つも無いクラブは、19クラブのうち京都とガンバ大阪の2つである。

増えた額は、入場料収入が2億7900万円、スポンサー収入が2億2000万円、その他収入が9100万円、移籍補償金等収入が8900万円、物販収入が2400万円、Ｊリーグ配分金が1100万円、アカデミー関連収入が100万円である。入場料収入の増加額2億7900万円は19クラブで3番目に大きく、京都より大きかったのはＶ・ファーレン長崎とジェフユナイテッド千葉である。これらの増減額はリーグが公表している値ではなく、開示された2年度の値を引き算したものである。

費用の側では、売上原価が28億9900万円から33億500万円へ4億600万円増えた。内訳では移籍関連費用が2億7300万円、試合関連経費が5900万円、トップチーム人件費が4600万円、トップチーム運営経費が3600万円の増加で、アカデミー関連経費だけが1200万円減っている。トップチーム人件費の増加額4600万円は、19クラブで17番目にあたる。販売費および一般管理費は7億7700万円から8億3600万円へ5900万円増えた。

京都の決算期間は2年度とも1月1日から12月31日までの12か月で、所属は2年度ともJ1である。

編集部の見立て — 上がったのは、選手にかかる2行のうち片方だけである

ここから先は編集部の見立てである。仮説として読んでほしい。

決算一覧は、選手にかかる費用を2行に分けている。トップチーム人件費と移籍関連費用である。この2行の境界が動きうることは、資料自身が記録している——1クラブで人件費の一部が移籍関連費用に含まれていた修正が注記されている（→ アビスパ福岡）。

そこで京都の2行を足すと、2024年度が20億1500万円、2025年度が23億3400万円になる。売上高に占める割合は54.2%から52.6%へ下がっている。この合計と割合は公表値ではなく、開示された2つの値を足したものである。順位は2年度とも4番目で変わらない。

つまり、移籍関連費用の割合が20クラブで最も高いという事実は、選手にかける費用の全体が20クラブで最も重いことを意味しない。増えたのは片方の行で、もう片方の人件費は4600万円しか増えていない（19クラブで17番目）。そして売上高が7億1500万円増えたため、2行の合計の割合はむしろ下がった。

したがって編集部の見立ては、京都の2025年度は「選手にかける費用が増えた年」ではなく、その費用が2行のどちらに立つかが変わった年である、というものである。そして営業利益は2億5000万円増えた。費用の内訳が動いた年に、結果は前年より大きくなっている。

提言 — 移籍関連費用が、いつ払った分なのかを1行で

提言は、京都にではなくリーグの開示の形に向ける。移籍関連費用が、その年に支払った額なのか、過去の契約を各年に配分した額なのかを、1行で示してほしい。

読者がこの項目を読むとき、最初に立つ問いはそこである。売上高の13.7%という数字が、その年に動いた選手にかかった額なのか、何年かにわたる契約が重なった額なのかで、意味が変わる。この項目に付いている定義は「選手獲得に伴う移籍金等」で、それ以上は示されていない。

新しい数字を集める必要はない。どちらの考え方で計上しているかは、表を作る側では決まっている。金額の内訳を出せというものでもなく、考え方を1行示すだけである。

この提言への反論

反論はある。会計処理はクラブごとに監査を受けていて、リーグが横並びの説明を書くと、実際の処理と食い違うクラブが出る、という反論である。実際、この項目に付いている定義には「2024年度より人件費から外出し」と書かれており、扱いが動いてきたことが分かる。

だからこの提言は、処理を統一しろというものではない。どちらの考え方に立つかが読者に見える1行があればよい。そして、クラブごとに違うのであれば、違うと書いてあるほうが読者は正しく読める。

自分の表にある不利な事実も置いておく。京都の移籍関連費用の額6億800万円は、20クラブで9番目にすぎない。割合が20クラブで最も高いのは、売上高が15番目だからでもある。分母の小さいクラブは、同じ額でも割合の順位が上に出る。

比べないこと

「移籍関連費用」に何が入るかは、定義が揃っているかを確かめられないので、リーグの外の数字とは比べていない。リーグは各項目の定義を、表の項目名と注記の形でしか示していない。移籍にかかる費用をいつの費用として計上するかは、会計基準そのものに直結する論点で、この記事の提言に最も効く材料でもある。本媒体の方法はメソドロジーにまとめてある。

2023年度以前とも比べていない。この項目に付いている定義には「2024年度より人件費から外出し」と書かれていて、それ以前の年度と単純比較できない。この記事が2年度で閉じているのは、そこに理由がある。

移籍関連費用が売上高に占める割合で京都に次ぐのはＦＣ町田ゼルビアであり、入場料収入の増加額で京都を上回ったのはＶ・ファーレン長崎とジェフユナイテッド千葉である。同じ物差しで並べた各クラブの記録はそれぞれの記事にあり、20クラブの一覧は親記事にある。