名古屋グランパスの決算 — 売上高・スポンサー収入・営業利益（2025年度）

このクラブについて

事実① 費用の2つの箱が、逆を向いて動いた

決算一覧は費用を2つに分けている。売上原価と、販売費および一般管理費である。営業利益に付いている定義は「売上高 −（売上原価＋販管費）」で、両方を引いた残りにあたる。

名古屋の2025年度は、この2つが逆を向いた。売上原価は59億6400万円から51億8800万円へ7億7600万円減り、販管費は8億6100万円から19億1700万円へ10億5600万円増えている。どちらも19クラブで最も大きい増減額である。売上高に占める割合では、売上原価が80.3%、販管費が29.7%になった。販管費の割合が名古屋より高いのはＶ・ファーレン長崎の30.2%と川崎フロンターレの29.8%で、名古屋は20クラブの3番目である。前年度の割合は12.5%で、20クラブで最も低かった。1年で、最も低い位置から3番目まで動いている。

2つを足すと、費用の合計は68億2500万円から71億500万円へ2億8000万円増えている。これらの増減額はリーグが公表している値ではなく、開示された2年度の値を引き算したものである。

順位表に載っているのは5つの指標である。名古屋は2025年度、売上高64億6300万円が10番目、スポンサー収入29億8800万円が7番目、入場料収入13億6000万円が9番目、トップチーム人件費24億3400万円が10番目、営業利益は▲6億4200万円で19番目にある。名古屋は2024年度・2025年度ともJ1に所属し、決算期間はどちらも12か月（2月1日〜翌1月31日）である。

事実② 減った側の内訳では、「上記以外の売上原価」が8億9100万円である

売上原価には8つの内訳が載っている。トップチーム人件費・移籍関連費用・トップチーム運営経費・試合関連経費・物販関連費・アカデミー関連経費・女子チーム関連経費・その他売上原価である。

名古屋の2025年度は、このうち3項目が減り、4項目が増え、1項目が2年度とも0円である。減ったのはその他売上原価が8億9100万円、トップチーム人件費が2億8500万円、試合関連経費が5000万円。増えたのは移籍関連費用が3億100万円、トップチーム運営経費が1億2600万円、アカデミー関連経費が2000万円、物販関連費が400万円である。女子チーム関連経費は2年度とも0円だった。

最も大きく減ったその他売上原価に付いている定義は「上記以外の売上原価」で、それ以上は示されていない。額としては、2024年度の9億8500万円が20クラブの3番目、2025年度の9400万円は11番目である。2025年度にこの項目が最も大きいのはサンフレッチェ広島の10億500万円だった。トップチーム人件費の減少額2億8500万円も、19クラブで最も大きい。

一方、増えた側の販管費には、内訳の行が無い。決算一覧が販管費について載せているのは合計の1行だけである。

編集部の見立て — 最も大きく動いた2つが、どちらも内訳を持たない

ここから先は編集部の見立てである。仮説として読んでほしい。

売上原価と販管費は、営業利益の計算では同じ側に立つ。2つを足して売上高から引くので、2つの箱の間で金額が移っても営業利益は動かない。名古屋の2025年度は、片方が7億7600万円減り、もう片方が10億5600万円増えた年である。

そのうえで、動いた中身を追うと2か所で止まる。減った側で最も大きいのは「上記以外の売上原価」で、この項目に付いている定義は、他の7項目に入らないものであることだけを示している。増えた側の販管費には、そもそも内訳が無い。費用の側で最も大きく動いた2つは、どちらも決算一覧が中身を示していない項目である。

そして、この2か所は隣り合っている。片方は「売上原価のうち、名前の付いた7項目に入らないもの」、もう片方は「売上原価に入らない費用」である。名前の付いた項目の外側どうしが、同じ年に逆を向いて動いた。

したがって編集部の見立ては、名古屋の2025年度について決算一覧から言えるのは「費用の合計が2億8000万円増えた」ことまでで、その内側は表の外にある、というものである。営業利益が6億9100万円減って営業損失6億4200万円になった年に、費用の側で最も大きく動いた金額は、追いかけると中身が示されていない2か所に入る。

提言 — 販売費および一般管理費にも、内訳の行を

提言は、名古屋にではなくリーグの開示の形に向ける。販管費にも、売上原価と同じように内訳の行を置いてほしい。

いまの決算一覧は、費用の2つの箱を非対称に扱っている。売上原価は8項目に割られていて、どの事業にいくらかかったかが読める。販管費は1行しかない。同じ「費用」でありながら、片方だけが中身を持っている。

全項目をそろえろというものではない。売上原価と同じ考え方で、大きいものから数行を置くだけでよい。それだけで、費用が2つの箱の間で動いたときに、何が動いたのかを読者が追える。名古屋の2025年度は、その追跡が10億5600万円ぶん途切れた例である。

この提言への反論

反論はある。販管費の中身はクラブごとに違い、一律の内訳を課せば、どのクラブにも当てはまらない行が並ぶだけになる、という反論である。売上原価の8項目が成り立っているのは、そこに並ぶ事業が20クラブでおおむね共通しているからで、管理部門の費用には同じ前提が置けない。

だからこの提言は、項目名を指定するものではない。大きいものから数行という粒度だけを共通にして、名前はクラブが付ける形でよい。

自分の表にある不利な事実も置いておく。名古屋の売上原価と販管費の合計は、2年度で2億8000万円しか増えていない。営業利益が6億9100万円減った分のうち、4億1100万円は減収の側から来ている。この記事は、費用の内訳が読めないことが結果を悪くしたと言っているのではない。

比べないこと

「販売費および一般管理費」に何が入るかは、定義が揃っているかを確かめられないので、リーグの外の数字とは比べていない。リーグは各項目の定義を、表の項目名と注記の形でしか示していない。売上原価と販管費の区分は会計基準そのものに直結する論点で、この記事の見立てに最も効く材料でもある。本媒体の方法はメソドロジーにまとめてある。

その他売上原価8億9100万円の減少が何であったのかも、この記事は測っていない。開示されているのは金額だけである。

その他売上原価が2025年度に20クラブで最も大きいのはサンフレッチェ広島であり、販管費が売上高に占める割合で名古屋より高いのはＶ・ファーレン長崎と川崎フロンターレである。同じ物差しで並べた各クラブの記録はそれぞれの記事にあり、20クラブの一覧は親記事にある。