鹿島アントラーズの決算 — 売上高・スポンサー収入・営業利益（2025年度）

このクラブについて

事実① 増えた6項目と、減った1項目

順位表に載っているのは5つの指標である。鹿島は2025年度、売上高81億7300万円が6番目、スポンサー収入33億2400万円が4番目、トップチーム人件費30億1400万円が4番目、入場料収入14億5800万円が5番目、営業利益は▲1億2800万円で17番目にある。前年度は売上高7番目・スポンサー収入10番目・営業利益8番目だった。

リーグが開示している収入は8項目ある。鹿島の2025年度は、そのうち6項目が増え、1項目が減り、1項目が2年度とも0円である。増えたのはスポンサー収入が7億2600万円、その他収入が4億2500万円、物販収入が3億4600万円、入場料収入が2億2000万円、Ｊリーグ配分金が1億900万円、アカデミー関連収入が300万円で、合計18億2900万円になる。減ったのは移籍補償金等収入の8億5600万円で、この減少額は19クラブで最も大きい。女子チーム関連収入は2年度とも0円である。これらの増減額はリーグが公表している値ではなく、開示された2年度の値を引き算したものである。

差し引きの増収は9億7300万円になる。増えた6項目が積み上げた18億2900万円のうち、半分近くが1項目の減少で相殺されている。移籍補償金等収入そのものの順位も、20クラブの2番目から19番目へ動いた。2024年度に鹿島より大きかったのは浦和レッズの11億9200万円だけで、2025年度に最も大きいのは川崎フロンターレの11億8600万円である。この2年度の金額がそれぞれ何件の移籍で構成されているのかは開示されておらず、分かるのは合算だけである。個別の金額も、誰が動いたかも、リーグの決算一覧には載っていない。

事実② 費用の側は10億1400万円増えた

売上原価は49億6700万円から59億8100万円へ10億1400万円増えた。この増加額は19クラブで2番目に大きい。内訳では、トップチーム人件費が5億3900万円、試合関連経費が1億6000万円、移籍関連費用が1億100万円、その他売上原価が9500万円、アカデミー関連経費が2900万円の増加である。販売費および一般管理費も21億5700万円から23億2000万円へ1億6300万円増えている。

増収9億7300万円に対して、この2つの費用の増加は合計11億7700万円になる。営業利益が7600万円から▲1億2800万円へ2億400万円動いたのは、その差である。

鹿島は2024年度・2025年度ともJ1に所属し、決算期間はどちらも12か月（2月1日〜翌1月31日）である。

事実③ 貸借の側では、利益剰余金が2年度とも20クラブで最も小さい

決算一覧は損益の下に貸借の項目も載せている。鹿島の利益剰余金は、2024年度が▲15億2600万円、2025年度が▲16億7200万円で、2年度とも20クラブで最も小さい。この項目には「過去の損益の累積」という定義が付いていて、その年の結果ではなく、それまでの結果の積み上げを示している。

一方、資本金は22億5700万円で20クラブで最も大きく、資本剰余金等8億3100万円は3番目である。その結果、純資産の合計は14億1700万円のプラスで、20クラブの5番目にある。同じ年に固定資産等が6億9000万円、固定負債が3億1300万円増えていて、この2つの増加額はいずれも19クラブで最も大きい。

編集部の見立て — 収入の順位と結果の順位が、同じ年に逆を向いた

ここから先は編集部の見立てである。仮説として読んでほしい。

20クラブを売上高で並べると、鹿島は7番目から6番目へ1つ上がっている。スポンサー収入では10番目から4番目へ6つ上がった。同じ年、営業利益では8番目から17番目へ9つ下がっている。収入の順位が上がり、結果の順位が下がった年である。

この2つを同時に説明する項目は、決算一覧の中に無い。増収は6項目に分かれて起きていて、そのうち最大のスポンサー収入は毎年の営業から出る項目である。一方、減った移籍補償金等収入は、その年に誰が動いたかで決まる。そして費用の増加11億7700万円は、どちらの側から見ても増収を上回っている。

したがって編集部の見立ては、鹿島の2025年度は「増えた年」でも「減った年」でもなく、収入の構成が入れ替わった年である、というものである。スポンサー収入が19クラブで最も大きく増え、移籍補償金等収入が19クラブで最も大きく減った。同じクラブが両方の端にいる年は、2年度の表の中で他に無い。

測っていないこと

費用が11億7700万円増えたことが何を買ったのかを、この記事は測っていない。順位も勝ち点も本媒体は持っておらず、成績あたりの費用は計算していない。

物販収入の3億4600万円の増加についても、20クラブの中での位置は書いていない。資料の注記が「「物販収入」および「物販関連費」は、代理店に委託販売しているケース等もあることから、取扱い高総額でのクラブ間比較はできない。」としているためで、ここでは鹿島自身の2年度の推移としてだけ扱った。

貸借の側についても、利益剰余金が2年度とも最も小さいこと以上は書いていない。資料はこの項目の内訳を示しておらず、いつの損益が積み上がったものかは読めない。

比べないこと

「移籍補償金等収入」に何が入るかは、定義が揃っているかを確かめられないので、リーグの外の数字とは比べていない。リーグは各項目の定義を、表の項目名と注記の形でしか示していない。移籍で得る収入とスポンサー収入の入れ替わりは、欧州のクラブについてよく語られる論点で、この記事の見立てに最も効く材料でもある。本媒体の方法はメソドロジーにまとめてある。

2024年度に移籍補償金等収入が鹿島より大きかったのは浦和レッズであり、2025年度に20クラブで最も大きいのは川崎フロンターレである。同じ物差しで並べた2クラブの記録はそれぞれの記事にあり、20クラブの一覧は親記事にある。