セレッソ大阪の決算 — 売上高・スポンサー収入・営業利益（2025年度）

このクラブについて

事実① 順位表では、ほとんど何も起きていない

順位表に載っているのは5つの指標だけである。セレッソ大阪の2025年度は、売上高57億2000万円・スポンサー収入27億5800万円・入場料収入11億6400万円・トップチーム人件費23億4400万円の4つが、10番目から12番目のあいだに収まっている。前年度も売上高11番目・入場料収入10番目・トップチーム人件費13番目で、位置はほぼ同じである。所属はどちらの年度もJ1で、決算期間はどちらも2月1日から翌1月31日までの12か月だった。

大きく動いたのは残る1つ、営業利益である。2億7600万円で4番目だったものが、1億3900万円で9番目になった。5つ落ちている。スポンサー収入の順位も8番目から11番目へ3つ落ちている。

この5指標は、各年度の「額」を並べたものである。「前年から動いた量」で並べ直すと、位置が変わる。19クラブを前年からの増加額で並べると、セレッソ大阪の売上高の増加額3億1900万円は15番目、トップチーム人件費の増加額5億1900万円は4番目にあたる。同じクラブが、同じ2年度のデータで、15番目にも4番目にもなる。母数が20クラブではなく19クラブなのは、ファジアーノ岡山の2025年度が5か月決算で、前年と決算期間の長さが揃わないためである。

人件費の増加額が売上高の増加額を上回ったのは、19クラブのうち3つである。セレッソ大阪のほかは名古屋グランパスと柏レイソルで、名古屋グランパスは売上高が4億1100万円減り、人件費も2億8500万円減らしている。売上高が増えたなかで人件費の増加額が上回ったのはセレッソ大阪と柏レイソルの2つで、差はセレッソ大阪が2億円、柏レイソルが6200万円だった。

事実② 増えた3億1900万円の中身

リーグが開示している収入は8項目ある。前年から増えたのは、移籍補償金等収入が2億500万円、入場料収入が1億6400万円、女子チーム関連収入が2400万円、スポンサー収入が2100万円。減ったのは物販収入が5100万円、Ｊリーグ配分金が3300万円、その他収入が1100万円である。アカデミー関連収入は2年度とも0円である。資料には「クラブ運営法人と直接関係のあるＮＰＯ法人や一般社団法人に移管している場合には、アカデミー関連収入及び費用が上記数値に含まれないことがある」という注記があり、2025年度に収入・費用のどちらも0円なのは、セレッソ大阪と横浜Ｆ・マリノスの2クラブだった。

増収3億1900万円のうち、移籍補償金等収入の増加分が2億500万円で、64.3%にあたる。移籍補償金等収入そのものは、4億9300万円から6億9800万円になった。この64.3%はリーグが公表している数字ではない。開示されている2つの差を割っただけのものである。売上高の48.2%を占める最大の項目であるスポンサー収入は、27億3700万円から27億5800万円で0.8%増、ほぼ横ばいである。

この6億9800万円が何件の移籍で構成されているのかは、開示されていない。分かるのは合算だけである。個別の金額も、誰が動いたかも、決算一覧には載っていない。

費用の側では、売上原価が38億300万円から41億1500万円へ、3億1200万円増えている。その内側でトップチーム人件費は5億1900万円増えた。差を埋めているのは移籍関連費用で、7億2700万円から4億1500万円へ、3億1200万円減っている。試合関連経費は5億200万円から6億5100万円で、増加額は19クラブで3番目に大きい。

編集部の見立て — 増えたのは総額ではなく、毎年払い続ける側である

ここから先は編集部の見立てである。仮説として読んでほしい。

移籍補償金等収入は売上高の内訳8項目の1つ、移籍関連費用は売上原価の内訳の1つである。営業利益から両方を差し引いて計算すると、2025年度は▲1億4400万円、2024年度は5億1000万円になる。この2つも公表値ではなく、開示されている3つの値の足し引きで作った。1億3900万円の営業利益が残ったのは、移籍補償金等収入が移籍関連費用を2億8300万円上回っていたためである。

ただし、リードに置いた2億円は、選手にかける金が2億円ぶん増えたという意味ではない。トップチーム人件費と移籍関連費用を足すと、25億5200万円から27億5900万円で、増加は2億700万円にとどまる。売上高の増加3億1900万円の範囲に収まっている。この合計は、金額が2つの費目のどちらへ寄っていても変わらない。

したがって編集部の見立ては、総額が増えたのではなく、内訳が移ったというものである。一度払って終わる側（移籍関連費用）が3億1200万円減り、毎年払い続ける側（人件費）が5億1900万円増えた。前者は選手を獲った年にだけ立つ費目で、後者は翌年以降も同じ費目として続く性質のものである。営業利益が2億7600万円から1億3900万円になったのは、この付け替えが起きた年の結果である。そしてこれが2025年度のセレッソ大阪に固有の動きだと編集部は見ている——昇格も降格も決算期の移行もなかった年に、費用の内訳だけが入れ替わった。

この見立てには別の読み方がある。移籍関連費用が減ったのは方針の結果ではなく、その年に獲得が少なかっただけかもしれない。決算一覧からはどちらとも決められない。そしてこの見立ては、2つの費目の線引きが2年度で同じであることに依存している。線引きが動きうることは、資料自身が記録している——1クラブで人件費の一部が移籍関連費用に含まれていた修正が注記されている（→ アビスパ福岡）。上の合計2億700万円は線引きが動いても変わらないが、内訳が移ったという読み方のほうは、そこに寄りかかっている。

それでも、リードに置いた2億円の差はこの2年度で確定していて、そこは動かない。

提言 — 人件費と移籍関連費用の線引きを、注記ではなく定義で

提言は、セレッソ大阪にではなくリーグの開示の形に向ける。

この記事の中心にある2つの数字は、同じ境界をまたいでいる。人件費の5億1900万円増と、移籍関連費用の3億1200万円減である。片方に入るはずのものが他方に入っていれば、上の見立ては成り立たない。

前の節で指した注記は、1クラブぶんではあるが、実際に修正が要ったことの記録である。修正が要ったということは、この線引きが外から見えていないということでもある。

提言は、何を人件費に入れ、何を移籍関連費用に入れるかの考え方を、個別クラブへの注記ではなく、決算一覧の定義として1行示してほしいというものである。新しい数字を集める必要はない。判断は今もどこかで行われていて、外から見えないだけである。この1行があれば、20クラブ×2年度の費用の内訳を、読者が同じ前提で読める。

この提言への反論

反論はある。契約の形は1件ずつ違い、一律の基準を先に置けば、実態に合わない分類を強いることになる、という反論である。個別に注記するほうが正確だという立場は成り立つ。だからこの提言は、分類を統一しろというものではなく、どういう考え方で分けているかを1行示してほしいというものである。どちらに入れるかを決めるのは、開示の仕事ではない。

測っていないこと

トップチーム人件費が28.4%増えたことが何を買ったのかを、この記事は測っていない。順位も勝ち点も本媒体は持っておらず、成績あたりの人件費は計算していない。「トップチーム人件費」に何が入るかも、定義が揃っているかを確かめられないので、リーグの外の数字とは比べていない。本媒体の方法はメソドロジーにまとめてある。

もう1つ、決算期間について付け加えると、この2億円は、2024年度と2025年度がどちらも12か月で揃っているから引ける差である。

人件費の増加額が売上高の増加額を上回ったのは、19クラブではセレッソ大阪のほかに名古屋グランパスと柏レイソルだけである。同じ物差しで並べた2クラブの記録はそれぞれの記事にあり、20クラブの一覧は親記事にある。